少し前の話ですが、大手生保・損保の生保会社が解禁されたことで、完全に自由化されたのが23年前の2001年1月でした。これを機に多くの保険会社による第三分野への参入が始まり、医療保険の競争は激しく商品の販売サイクルも短くなってきています。こういった進化を踏まえた見直しのポイントを少し整理してみたいと思います。
厚生労働省の患者調査の概況によりますと、平均の在院日数は減少傾向にあり在宅医療が増加傾向にあります。また、公的医療保険制度の自己負担は概ね増える傾向にあり、自助努力でカバーする割合が増えていくと予想されます。
そのため、通常の入院保険金は日帰り入院から保障し短期で保障するものが主流になっています。また、通院給付金や短期入院の際には、日額でなく一時金で対応する商品も出てきています。
手術給付金についても以前は約款所定の８８種類もしくは８９種類の手術が保障の対象でしたが、現在は公的医療保険制度の対象となる約1,000種類の手術を保障の対象とするものが主流となっています。
がん、脳血管疾患、心疾患など三大疾病保障についても、脳血管疾患や心疾患は治療を目的に手術を受けた場合に支払うなど（以前の60日間の労働制限を要するような要件から）独自に各保険会社が要件を緩和する傾向にあります。日本で多い死因の三大疾病の保障については、保障の拡充が進むと予想される分野でもありますので、今後も変化していく可能性があります。
そして、先進医療制度が創設されてから医療保険に先進医療特約を付帯する商品が増え、今ではこの特約はかなり一般化されてきています。但し、先進医療自体を実施できるのは、全国でも限られた医療機関となりこの特約で有用性がある地域が限られる可能性があります
また、通常の医療保険のほかに、持病のある方向けの引受基準緩和型の医療保険が多くの保険会社でラインアップされています。緩和型の医療保険は、高齢者が増えている今の状況ではニーズが高くなっています。保障自体を通常より少なくしているケースが多いですが、通常の保険と同じように保障する商品もでてきています。
高齢になれば、健康上あるいは経済的に加入できる医療保険の選択肢が狭まるため、常に新しい保険に加入し続けられるわけではありません。既存の保障内容が今の医療や諸制度に合っているか、合っていないならその部分をどうカバーしていくか、長期的な視点で考えておく必要があります。ご相談があるようでしたら、グッドリンクまでお問合せ下さい