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ライフステージの変化に対応する医療保険

最終更新: 2019年7月10日



前々回でも健康経営と医療環境についてお伝えしましたが、今回は、昨今の医療保険が進化している背景の情報を書きたいと思います。


 厚生労働者の「介護保険事業報告」によれば、公的介護(要支援・要介護)認定者は、2018年4月には600万人を超えました。同じく「国民生活基礎調査」によれば、2016年には要介護認定の原因の一位が認知症によるものとなってきております。生命保険文化センターの調査によりますと、介護が必要になった場合の初期費用の平均は80万円だそうです。

(車いす・特殊寝台・移動用リフト・手すり等)

一定期間あるいは長期の介護が必要になるということは、必ずそこに設備や付随する器具が必要になってきますよね。そういった要請に応える為、こういった認知症や脳血管疾患(要介護認定原因の第二位)介護が必要になった際に一時金として受け取るタイプの医療保険の特約が出て来ております。

 

 また、最近は所得補償や休業補償といった保険が多く出てきていますが、病気やけがで自らが長く働けなくなった時には、住宅ローンや教育資金が節約しにくい支出として挙げられます。

平成29年家計調査(2人以上世帯)によれば月額平均で9万円の住宅ローンを抱えており子供の教育費は月に4万円程度なので、半年間、仮に働けない場合には、教育費も含めますと70~80万円は、必ず負担になる費用になろうかと思います。

超長期にわたって仕事を休むというよりは、半年前後の休業をせざるを得ないリスクというのは、回りを見渡せば、あながちありえない話ではないと感じます。

100万円程度の現金を、何の負担感も無く突発的な事故として支払える方であれば、こういった話はピントこないかもしれません。

 ただ、月々強制的に引き落とされる数千円の保険料で、昨今広がっている突発的なリスクに対応できるとすれば、いざという時にとても役に立つ可能性があります。私自身20代後半に3週間程入院した経験があり、その時に支払われた入院保険金はとても有難かったと感じました。

リスクカバーの為に、医療保険の見直しに関心がおありの方は、グッドリンクまでお問合せ下さい。

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